環境
基本的な考え方
持続可能な発展を目指し当社では以下のように方針を掲げ、事業活動を進めてまいります。
環境保全組織
環境基本理念を実現するため、製品・生産分野で委員会を設置し、取り組みを推進しています。
大豊工業2021-2025
環境取り組みプラン
当社では2021-2025環境取り組みプランを策定し取り組みを推進しています。現在の進捗状況は下記のとおりです。
取り組み項目 | 内容 | 進捗状況 |
---|---|---|
1
持続可能な社会に
貢献する環境技術の追究 |
自動車の燃費貢献や電動化対応製品開発 | 燃料電池/HEV/BEV関連製品の拡販を推進中 |
2
環境と調和を図る
モノづくり |
2035年CNに向けた活動の推進 | マイルストーンを設定し推進中 |
水リスクへの取り組み | 水使用量の目標設定を国内子会社へ拡大 | |
排出物の抑制、削減 | 原単位目標に対し達成を継続中 | |
環境異常・苦情の未然防止 | 環境異常・苦情ゼロ件を継続中 | |
3
社会との連携・協力
|
化学物質規制への対応 | PFAS※に関する規制について対応中 |
取引先への支援 | 省エネ支援活動を継続中 | |
地域住民との交流 | 自治区懇談会、ボランティア活動等を実施 | |
自然共生活動 | 矢並湿地保全、森林ボランティア等を実施 | |
環境に関する情報開示 | 大豊工業レポートおよびTCFD、CDPにて社外に向けて情報を開示 |
※有機ふっ素化合物
カーボンニュートラルの達成に向けた取り組み
当社では、持続可能な社会の実現のため、CO2排出量の削減に取り組み、2035年までに国内工場から排出されるCO2(Scope1・2※)の実質ゼロを目指す方針を設定しました。「ヘラス活動」「カエル活動」を軸にカーボンニュートラルの達成に向けた取り組みを推進してまいります。
Scope1:自社での燃料の使用などによる直接的な排出、Scope2:自社が購入した電気などによる間接的な排出
製品環境
基本的な考え方
「社会と環境に貢献できる製品の提供」と「グローバルな環境規制への対応」を方針とし、時流に先んじた優れた製品開発を通じ、ステークホルダーの信頼に応えてまいります。
製品環境の推進体制
製品によるCO2排出量低減の促進や、環境負荷の低い材料の選択など、製品を通じての環境貢献に向けて、技術本部の本部長をトップとする製品環境委員会を設け、取り組みを推進しています。また2022年6月からは、新たにCN設計小委員会を設け、製品納入までのCN達成に向けた取り組みも進めています。
製品による環境貢献
一般的な自動車における燃料エネルギーのうち、純粋な自動車としての運動エネルギーは30%程度しか利用されません。残り70%程度のエネルギーは、熱等として損失しています。当社では、このエネルギー損失のうち、10%を占める摩擦損失の領域において、低摩擦製品の開発を進め、自動車の燃料エネルギー利用率向上=燃費向上に貢献しています。当社製品の搭載された自動車が一般社会に普及することで環境保全に貢献することを当社では「製品による環境への貢献」と定義しています。燃費改善によるCO2削減量を貢献量として、公表しています。
環境規制対応
当社では、製品に適用される規制動向を確認しています。特に海外の化学物質規制は、製品設計時に考慮すべき要件となるため、情報管理を継続しています。
環境規制対応状況
対象の規制 | 取り組み状況 |
---|---|
欧州REACH規則 | 法令随時監視中、法令への違反はありません |
ELV指令 | 法令随時監視中、法令への違反はありません |
その他の規制 | 化審法に基づくPFOA規制 中国VOC国家標準への違反はありません |
生産環境
基本的な考え方
環境問題は世界共通のテーマであり、持続的成長を目指す上で最重要な課題の1つとなっています。生産活動を続ける上で環境負荷の低減は必要不可欠です。当社ではそのような活動を「生産環境活動」と称し、CO2、廃棄物、水使用量、異常・苦情の項目別に目標を定め、改善活動を推進しています。本年、当社は2035年カーボンニュートラルの達成を目指した方針を策定しました。地球環境の課題を解決する為、全社一丸で活動を進めてまいります。
生産環境の推進体制
生産活動におけるの環境負荷の低減を目指し、グループ全体で取り組みを推進しています。
全社環境目標
当社では2023年の目標値を設定し、改善活動を進めております。
取り組み事項 | CO2削減 | 廃棄物削減 | 水使用量削減 | 異常・苦情未然防止 |
---|---|---|---|---|
2023年度目標 | 排出総量 連結:64,187t/年
単体:38,868t/年
|
排出量原単位 国内連結:1.81t/百万個 単体:1.87t/百万個 |
排出量原単位 国内連結:615㎥/百万個 単体:595㎥/百万個 |
異常・苦情0件 |
自然共生
基本的な考え方
大豊グループでは、環境保全や生物多様性の確保を進め、人と自然が共生する持続可能な社会の構築を目指し、活動に取り組んでいます。
活動事例「矢並湿地」保全活動
当社では愛知県豊田市にある「矢並湿地」の保全活動に参加しています。「矢並湿地」はラムサール条約の登録湿地に指定されており、約300種類の植物と約500種類の生物が生息しています。今年度も秋と冬の2回活動に参加し、除草作業や周辺整備を行いました。
環境に関する情報開示
当社は情報開示システムを運営する環境系非政府組織CDPに回答を行っています。「気候変動」「水セキュリティ」の2つの質問書に回答しています。回答を通じて、気候変動に対する取り組みの見直しや、レベルの向上を図っています。